新型コロナウィルスのネタは、下手にウェブに載せると、威力業務妨害罪などを構成する事もある。たとえ「自分が感染した」てなものでも。エープリルフールのネタは結構、注意が必要になってくるみたい…で、ネタとして明示した上で、勝手に妄想を膨らますだけにしてみた。

 別にアイデアの著作権とかは主張しない(他の方から、同じ内容で、それを主張されたら、こちらも対抗するけど)ので、これをコピペしてそのまま使おうが、一部改変して使おうが、更に膨らまそうが、自由です。


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東京都、お台場に感染症対応大規模高速火葬場場建設を検討。

 東京都は、かねてより懸念されていた災害時の火葬場として利用出来る高速大規模火葬場を、お台場に建設する事を検討している事が判った。急遽、この高速大規模火葬場が検討されたのは、感染爆発に備える意味がある。

 東京都の防災対応に当たる幹部からの情報によると、かねて、大規模地震などの災害時に火葬場がパンク状態になる事が懸念されていた。現在でも火葬場の数は限られている事で、火葬の順番待ちの状況が生じる事がある。実は、火葬は骨を残す為、低温で焼く、焼き具合が要求される。また、骨を残す事から、冷却の時間にそれなりの時間を取っている。しかし、これを普通の温度で焼けばもっと多くの遺体を「処理」出来る事になる。
 尤も、高温で焼く事は遺骨が従来の状態では残らない事をも意味している。新型コロナウィルスが骨髄炎まで引き起こした場合、ウィルスは骨髄に残存している訳で、ほとんどの場合、火葬する事で、骨髄中の温度はウィルスのRNA(核酸と言い換えてもいい)を破壊する訳だが、更なる高温は、ウィルスを全く残存出来ない様にする。また、高温で焼く事に伴い、骨は従来の様な形では残らない事になるが、何の処理もせず散骨可能な形態になる(よく外国映画などで、火葬した後にサラサラの骨が骨壺に入れられていて、ときに、そのまま散骨してしまう様な形態)。

 それに加え、新型コロナウィルスは感染症である。火葬するに当たり、心臓のペースメーカーなどの電池は、そのまま火葬すると爆発の記念がある為、取り外す事が求められる。が、これを取り外すに当たっても、感染した遺体である事から、感染を拡大させない為の配慮が必要になる。

 話はそれに留まらない。新型コロナウィルスでは、肺炎で死亡した際、現在、CTスキャンで肺炎の有無と、その画像からの診断が下される。しかし、感染爆発で死亡例が増えると同時に、その診断をしないままに死亡する例も出て来る事が想定される。その際に、死亡後診断として、新型コロナウィルスで死亡したのか否かの判断をする最後の砦として、CTまで備え付けたハイテク火葬場とする事が想定されている。
 これは、現在、変死体について「死因不明社会」と批判(海堂 尊など)される事に対して、平常時には、ここで最後の診断を下す事が想定されている。

 お台場は、今や一等地ではあるが、緊急性に鑑み、未利用地(現状、それらは駐車場としては利用されている)の残る、お台場に建設する事を想定している。秘密裏に計画を進める為、2020年4月1日、指名競争入札の要領で、有名建築家および大規模ゼネコンを含んでの公募を行う。有事である現在の遺産が平常時にも「負の遺産」と捉えられない為に、入札で最先端の有事対応施設としての体裁を備えたいとの都の思惑がある。
 お台場に建設する事で、東京都の遺体だけではなく、海上からの他地域からの遺体の運び込みにも対応出来る利点が生じる。その為、隣接埠頭を各種病院船(地震時の他国からの支援を考え、他国のものも考慮)の停泊。遺体搬入にも対応出来る様、整備する方針である。

 なお、感染爆発がこの建設に間に合わない場合、都は、臨時火葬場をお台場隣接地、もしくは中央防波堤埋立地に建設する予定。中央防波堤埋立地は、当初より、この大規模高速火葬場を建設する事も検討されたのだが、いざ大規模災害が起こった際、今のところ、アクセスに不安がある事、などから検討から外れた。もし、お台場に建設できなかったら、中央防波堤埋立地などに建設される事も考えられる。お台場建設予定地では、隣接地に住宅地は無いのだが、商業施設はある。それに対し、中央防波堤埋立地では、そうしたものが少ないからである。


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暴力団で新型コロナウィルスの集団感染?

 2020年3月30日の小池百合子・東京都知事の記者会見で「積極的疫学調査に協力して貰えない」とされていた者について、関係筋からの情報からによると、複数の暴力団構成員が含まれている事が判った。特定の暴力団に偏ったものではなく、複数の系列の暴力団にまたがってると言う。死亡者にも複数の暴力団関係者が含まれている事から、複数の暴力団の中で集団感染が起きているのではないか、との推測が調査関係者の間で飛び交っていると言う。調査関係者が恐れているのは、組織ぐるみでの感染の隠蔽。

 どうやら、これが、小池都知事の記者会見の際、殊更、風営法の何条に当たる業種か、とか「接待飲食業」の言葉が出て来た背景らしい。